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数字で見る大丸松坂屋百貨店
  • 【創 業】

    大丸は創業約300年、松坂屋は創業約400年

    大丸は創業約300年、松坂屋は創業約400年を迎えております。私たちは、長い歴史の中で数々の危機に遭遇してきましたが、そのたびに“先義後利(大丸)”と”諸悪莫作 衆善奉行(松坂屋)”という社是に立ち返り、事業活動を行ってきました。それが今日までのサステナブルな経営に繋がっていると確信しています。今後も社是に基づき、社会にとって正しい道とは何かを追求しつつ、時代や社会の変化に適切に対応することでさらなる成長を目指します。

  • 【従業員数】

    従業員は大丸松坂屋百貨店単体で約4,800名

    (2022年2月現在、専任社員・嘱託含む)

    大丸松坂屋百貨店およびJFRグループでは、ダイバーシティの本質である各々が異なる個性や視点を持っていることを大切にしています。男女などの性差や国籍、LGBTなど、多様な人財が平等に能力を発揮できる環境をつくり、それぞれの発想を経営や事業に取り入れていきます。

  • 【従業員の男女構成比】

    大丸松坂屋百貨店では、数多くの女性従業員が活躍しています。

    (2022年2月現在、専任社員・嘱託含む)

    大丸松坂屋百貨店では、数多くの女性従業員が活躍しています。活躍できるフィールドも非常に多岐に渡り、様々な領域に挑戦していただくことが可能です。2020年3月1日現在の大丸松坂屋百貨店における女性管理職比率は24.9%で、2025年にはJFRグループ全体で女性管理職比率を30%まで向上させることを目標としています。また、性差に関係なく能力を発揮できる風土を醸成し、専門性を高める研修などを実施し、個人のスキルアップをサポートすることで、イノベーションの実現に繋げていきます。

  • 【月平均残業時間】

    大丸松坂屋百貨店では、働き方改革を推進しています。

    (2021年度、専任社員・嘱託含む)

    大丸松坂屋百貨店では、働き方改革を推進しています。本社所属従業員と店舗の一部従業員については「フレックスタイム制」を導入し、柔軟な働き方を実現しています。また、勤怠管理システムを活用することによって、従業員の労働時間や休日取得状況などを把握し、従業員一人ひとりが適切に勤務できるよう環境整備を推進しています。

  • 【キャリアサポートカレッジ利用件数】

    当社では「キャリア自律〜自分のキャリアは自分でつくる」という考え方をベースとした「学ぶ仕組み」を整備

    (2021年度)

    当社では「キャリア自律〜自分のキャリアは自分でつくる」という考え方をベースとした「キャリアサポートカレッジ」という学びの仕組みを整備しており、目標に向かって自ら学習する人のための自己啓発を支援しています。様々な自己啓発プログラムがありますが、通信教育は特に多くの従業員が利用しています。また、通信教育以外にも一定の基準に基づいた外部セミナーへの参加支援、MBAへの派遣も行っています。

  • 【テレワーク実施率】

    大丸松坂屋百貨店本社所属の従業員のうち約90%が週1回以上テレワークを実施しています。

    (2020年12月時点)
    ※本社所属従業員437名中アンケート回答のあった
    351名のデータより算出

    より柔軟な働き方の実現と新型コロナウイルス感染拡大のリスク軽減を目的とし、大丸松坂屋百貨店本社所属の従業員のうち約90%が週1回以上テレワークを実施しています。また、テレワークを可能にするクラウド対応パソコン導入や通信環境の整備も積極的に行っており、今後も多くの従業員が柔軟に働ける環境を制度・設備の面から整えていきます。

  • 【育児休職取得率】

    女性従業員だけではなく、男性従業員についても育児休職を取得しやすい制度を2019年に導入しました。

    (2021年度、JFRグループ全体)

    女性従業員だけではなく、男性従業員についても育児休職を取得しやすい制度を2019年に導入しました。2030年には男性従業員の育児休職取得率100%を目標とし、上司や同僚への理解促進を目的とした研修等も実施しています。

  • 【チャレンジカード申請件数】

    年齢やキャリアに関わらず、自分のアイディアを表明できる「チャレンジカード」制度を導入

    (2021年度)

    年齢やキャリアに関わらず、自分のアイディアを表明できる「チャレンジカード」制度を導入し、どんなことにも挑戦できる風土を醸成することで「くらしのあたらしい幸せを発明する」というグループビジョン実現を目指しています。

  • 【売上高】

    全国に16店舗(大丸11店舗、松坂屋5店舗)を展開しており、売上高は約4,365億円です(2021年2月期決算)

    (2021年2月期決算)

    “5年先の「未来定番生活」を提案する。”ことをビジョンに、社会・環境への貢献と利益追求を企業活動の両輪とする「ソーシャルグッドな事業活動」、従来の百貨店の考え方にとらわれない新たな事業領域の開発と既存事業の「デジタルトランスフォーメーションの推進」、価値あるコンテンツを伝達する“オフライン上のメディア”としての「店舗の魅力化」を通じて、新たな成長を目指します。

  • 【平均勤務年数】

    年齢やキャリアに関わらず、自分のアイディアを表明できる「チャレンジカード」制度を導入

    (2021年度)

    これまでご紹介してきたように、当社では一人ひとりが持つ個性・能力を精一杯発揮できる基盤となる安心して働ける制度の構築と環境づくりを積極的に行っているため、長きに渡って勤務している従業員が多数います。また、「WEB自己申告制度」をはじめキャリアについても自らの意志を表明できる制度も整えており、今後も自己実現を促す環境を強化していきます。