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社長メッセージ

代表取締役社長 澤田 太郎

代表取締役社長
澤田 太郎

大丸松坂屋百貨店は、松坂屋が400年、大丸が300年の長い歴史を持ち、時代の変化に対応しながら今日まで営業を続けてまいりました。これは日々の事業活動を堅実に行ってきた結果と言えますが、堅実さだけでは今後は乗り切れないと考えています。

ご存知の通り、百貨店を取り巻く状況は厳しいです。かつては日本の小売業の上位を百貨店が占めていましたが、今では小売の販売額約140兆円のうち、百貨店は6兆円を切りました。

さらに新型コロナウイルスの感染拡大が、時間と場所に制約がある店舗での営業をビジネスの中心においてきた当社に影響を及ぼしているのも事実です。一方で当社は、この変化にしっかり対応し、成長していくために、ビジネスモデルの転換を急速に進めています。

その一つは、既存事業のデジタル化です。既存のビジネスに、スマートフォンを中心にしたオンラインを組み合わせることで、取り組み次第では業界トップに立てるカテゴリーを育てています。

もう一つは、オンラインの新規事業です。3月からアパレルブランドと提携して、ファッションサブスクリプション事業をスタートします。百貨店のコアな部分は変えずに、デジタルというアセットを使って、成長していく考えです。

この採用サイトで掲げている「常識を壊せ、未来を創れ。」は、危機を乗りこえるために必要な発想です。私も長く勤務した大丸神戸店で、それまでの常識にとらわれずに未来を創造した場面に関わってきました。

1980年代に手がけた旧外国人居留地の再開発では、古い石造りの建物に様々なラグジュアリーブランドを誘致するなど、神戸でしか手に入らないものを揃えました。その結果、大阪などからもお客様を呼びこめるようになり、やがて神戸の中心地だった三宮地区の百貨店を逆転して、地域の一番店の座をつかんでいます。

もう一つは、1995年の阪神・淡路大震災です。倒壊の被害を免れた3分の1の面積に、わずか3カ月で新しい店を作り、被災地で最も早く営業を再開しました。従業員食堂で寝泊りしながら、毎日深夜までフロアづくりに取り組み、再開できたときは感動的でした。ちょうどライフラインが復旧しはじめた時期で、生活に対する欲求や、潤いのある生活を求める気持ちに応えることが、百貨店の役割だと改めて実感しました。

震災の時は体力と根性で乗り切りましたが、現在の危機には通用しません。必要なのは「百貨店の再定義」です。店舗は小売の場所ですが、価値の高いものを探して、お客様にその価値を伝えていく場所でもあります。

そう考えると、百貨店の店舗は、メディアを志向するべきだと考えています。キュレーションしたコンテンツを紹介する場になることで、小売以外でも利益を得る手段が出てきて、ビジネスモデルを変えることができます。

さらに、同時にオンラインでもメディアを持つことで、オフラインとオンライン両方のメディアでお客様にアプローチすることが可能になります。価値の高いものをコンテンツとして育てて、紹介していくことで、新たなビジネスを生み出すことができると考えています。

当社は現在、大きな変革期を迎えています。この先10年はかかると考えられていたデジタル化を、1年で実現できるようなスピードで進めながら、将来的には百貨店という分類にはおさまらない企業になることを目指しています。その点からも、みなさんが活躍できるフィールドは、小売の現場や店舗の空間づくりに加えて、財務、データ解析、オンラインの新規事業など、幅広い分野にわたります。好奇心を持ち、感受性が豊かで、人生を楽しみたいと思っている人をお待ちしています。

2021年2月
人財開発部長 簑田 欣治 人財開発部長 簑田 欣治

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人事役員メッセージ

人財開発部長 簑田 欣治

人財開発部長
簑田 欣治

当社は、大丸300年、松坂屋400年の歴史の中で、様々な変化に直面しつつも、その変化を乗り超え今日存在しています。これは、変わることのない顧客への対応があったからです。

近年、急速なスピードもって進む、テクノロジーの進化やグローバル化の進行、そして今なお続くコロナ禍において、人々の消費行動や働き方のパラダイムシフトが大きく進み、コロナ以前には想像できなかった変化が起きています。
これら変化にスピードをもって対応することが、今まさに問われておりますが、こうした世の中の変化が大きい分、ビジネスの可能性も必ず広がっていくものと考えます。従来、リアル店舗を事業の主戦場としていた当社においても、今後、EC化、デジタル化に大きくシフトチェンジしていくことが求められており、“いつでも” “どこでも”、時間と場所の制約を受けることなく顧客とのつながりを持つことができる事業モデルの構築に取り組んでいます。
リアル店舗のブラッシュアップによる既存事業の新化とデジタル活用による新たな事業機会を創出する大きな転換期であり、リアルとデジタルのベストミックスにより“顧客の体験価値の向上”を目指していきます。そして、そのための新たな専門組織も立ち上げ、取り組みを本格化しています。

また、企業は社会との関わりなくして存続は出来ません。低炭素、循環型社会につながる環境への配慮、地域社会との共生、ダイバーシティーの推進とワークライフバランスの実現など、社会的課題への対応をあらゆる企業活動のベースに位置づけ、永続的に社会から必要とされる企業として日々歩んでいます。

そして、これら全てを担っていくのは「人」です。永続的な成長を実現するためにも、未来を切り拓くことができる「人の力」が最も重要と考えます。

皆様に期待することは、新しい自由な発想で失敗を恐れず積極果敢にチャレンジし、会社の目指す未来に向かって、若者ならではの鋭い感性と柔軟性で、新しい風を吹き込んでほしいと期待します。
世の中で流行っているものに常に敏感であってほしいと考えます。

私達と、くらしのあたらしい幸せを発明し、5年先の未来定番を提案するために、チャレンジを繰り返し共に未来を創り上げていきましょう。

2021年2月

※所属部門は取材当時のものです